学歴と年収の現実
今回は学歴と年収について、取り上げます。
学歴を追い求める背景
東京大学、京都大学、大阪大学、東京工業大学など、世界にその名を轟かせる日本のトップ名門大学に入れば生活は全く違うものになるはずだ！！
そこまでではなくても、私立の有名大学でも大きな違いが生まれるはずだ！！
いや、大学に行くだけでも全く異なった生活になるはずだ！少なくとも、高卒よりは有利だ！！
そもそも、大学に行くのは当たり前だ！！など。
受験生は明確にこのように思ってはいなくても、どこかでこのように感じて周囲に流され、大学を受験する人がほとんどではないでしょうか。
学歴と年収を比較チェック
中卒、高卒、大学卒、大学院（修士）卒、大学院（博士）卒。
学歴には色々な道があります。
その各学歴の成功者を想定して、年収比較をしてみました。
中卒は毎年２０万円ずつ年収が増え、高卒は２５万円増える。そして大卒は毎年３０万円、大学院修士は３５万円、大学院博士は４０万円ずつ年収が増加することを想定します。（各学歴の成功者を想定しています。）
また、学歴中卒が働き始めた年齢から、学費にかかった費用を高卒から大学院博士卒まで、マイナス値を入れて費用を考慮しました。
中学や高校も私立に行っていたとか、浪人した、留年したという場合は、このマイナス費用はさらに大きくなることが想定されます。
（学生である間の生活費も学費の一部であると考えると、さらにマイナス値を拡大する必要があります。）
学歴を得るために支出した費用、学歴を手にして稼いだ収入を計算に入れて作表しましたが、費用対効果という点でようやく学歴が生きてくる、獲得総額年収がその学歴を得ていない人を上回ってくるのは、年齢で言えば５０代に達してからです。
大学院の博士課程については、６０代になってからということで、費用対効果という点ではパフォーマンスの良さはあまりないように感じます。
これらの想定は、かなり優秀な人を対象としています。大学卒、大学院卒という人でも、実際は年収が１千万円程度以下で頭打ちになることが多いと思います。
さらに、ここで言及しておかなければいけないことは、中卒や高卒という人たちは、大学卒や大学院卒という人たちよりも、店舗などの個人経営をする場合が多いので、年収の頭打ちが無い事も多く、個人経営としての節税効果なども含めると、かなり有利になることが分かります。
そういった考慮をせずに、単純に数字上の年収増だけで比較して、５０代でようやく費用対効果という点で学歴が生きてくるという話なので、実際に各学歴の成功者たちを集めたら、中卒や高卒という人の方が実質年収、生涯獲得年収が高かったということは十分に考えられます。
かなり単純化した比較で、実際に東大や京大、阪大、東工大などを出てエリートサラリーマンになっても、上記で示したような順風満帆な年収ロードを辿れる人は一部に限定されると思います。
早稲田は？慶應は？といった疑問もあるかと思いますが、総じて同様だと思います。
慶應大学については、この中でも慶應ボーイと呼ばれ、幼稚舎から慶應という存在（医師、経営者などのご子息）などに関しては格段に年収が高くなる傾向がありますが、このような特殊な存在は考慮していません。
学歴と年収から浪人の合理性は？
学歴と年収をドライにチェックすれば、学歴社会を信じて偏差値が一段低い大学に行かずに、浪人をする行為に経済合理性があまり無いことに気が付くのではないでしょうか。
もちろん、何らかの特殊な希望があって、進学する大学を選んでいる場合は、話は別になりますが、実際にはあまり明確なことも分からずに、印象だけで進学先や進学する学部を決めていることが多いはずです。
中学卒業とともに寿司職人の修行をして、寿司屋を開店させ、一気に年収を引き上げる人たちも数多く存在するわけです。
学歴社会の信望者たちが浪人している間に、すでに働いている人たちは、それまでに稼いだお金を投資して、さらに事業を拡大させていることも多いのです。
低学歴の職歴エリート、低学歴の高収入獲得者たちの方が経済合理性という点で優れた道を歩んでいる場合も多いということになります。
結婚相手を選ぶ際に、学歴の点から、高収入か低収入か？といった点を推定する行為も意外に妥当な比較ではない場合も多いことになるのではないでしょうか。
学歴の費用対効果が５０代になってから生じる意味
５０代になってようやく学歴が生きてくるということは、５０代から６０代の間をそこで働き続けてこそ、学歴価値を得られることになります。
そうであれば、職業人生はサラリーマンで始まり、そしてサラリーマンで終わるという道以外には考えられないという人が多くなるのも当然です。
これが、学歴社会の真実です。
この意味をどのように捉えるのかは人それぞれに違って当たり前だと思います。
ただ、不労所得マニアが大学受験生だった頃、社会の現実がこのようになっているとは想像すらしないことでした。
ここまで窮屈で、レールが敷かれているようなイメージは持っていませんでした。これでは「社畜」と呼ばれてしまう理由も分かります。
これからの社会は個人で稼ぐ時代、みんなが不労収入を得る時代、そうであるとするなら、自分の人生を一度点検してもよいのかもしれません。
イメージしていた人生と、今の自分の人生に差がある場合にはなおさらですね。
学歴重視を子供に押し付けて、窮屈な世界観で子供を覆ってしまうだけの学歴価値も無くなってきていると思います。
特に、勉強が本当に苦手という子供にまで、学歴重視を押しつけることをされている人は、そういったことを考え直した方がよいと不労所得マニアはそう思います。
それから、今回の年収想定データは年収の標準偏差で言えば、真ん中よりも上に位置する優秀な人を想定しています。もちろん、このデータには当てはまらないような、さらに優秀な人がいることも事実です。
これは学歴にかかるコストについても同じことが言えます。例えば小学生から私立に通っているという人は稀だと思いますが、そういった人であれば、マイナス部分の費用が大幅に大きくなります。
よって、小学校から私立学校に通わせる場合、東大や京大、大阪大学、東京工業大学、慶応大学など年収期待が大きい大学を目標にすることが、費用対効果という点では大前提になります。
そもそも、学歴重視の結果として、日本最大の不労所得について、きちろんと心で分かっている人間に育っているんですかねぇ。
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まだ子供が欲しいと思ったら、そこに社会の現実が
一流大学を出た末に良い企業に入ることが出来たり、国家公務員や地方公務員として働くことが出来たりして、安定した生活を手に入れた人でも、結婚後にあと一人、まだ子供が欲しいと思いつつも、経済面で無理だとして諦めるケースが多いようです。
さらに、別居しているにもかかわらず、子育てを実質的に自分の親に手伝ってもらう場合も増えているようです。
助けてくれる存在があることは良い事ですが、そうしなければ忙しい生活を切り盛り出来ないケースも増えているようです。
４０代を超え、親は７０代に入ろうかというときに、別居している自分の親に食事を作ってもらって生活しているケースを最近何度か耳にしました。
２０代、３０代の時点でこのような近未来が見えている状況においては、まだ子供が欲しいけど、諦めるという人があるのも納得ですね。
これが今の日本の現実、社会の姿ですね。
もう少し生きやすくならないだろうかと、それぞれに考えるべき時に来ているように思います。
ベーシックインカム制度の実現など、新しい取り組みが必要と感じる状況です。
お金について勉強しておかないと、色々な矛盾にさらされます。
村上さんの言っている通り、職業を選ぶ直前では遅すぎると私も思います。
私自身はかなり遅い方でしたけどね。— ヤクタ＠不労所得マニア (@frs_r_frs) 2018年7月3日
関連記事：貯金額が少ないという悩みや不安を持っても意味がない理由
（後追記）
大学受験は必死に勉強する良い機会だと思います。論理的思考力や客観的思考力を養うという点でも役に立つと思います。
本当の意味でしっかりと勉強した子供は、お金の仕組みやこの現実についても自ら客観的に冷静に考えることになります。
そういった存在が満足を得られるように、サラリーマンでも圧倒的に賃金の高い階層が存在します。上記の表では全く見えてこない本当に一部の存在です。
要するに、ちゃんと勉強してない人は大きな賃金をもらていないです。
（後追記２）
現在の３０代後半から４０代前半の層は就職氷河期にぶち当たり、親世代の大量リストラタイミングにもぶち当たり、優秀な人が経済的な理由で大学への進学をしなかったり、中途退学したりすることが多かったように感じます。
時間が経つにつれて、こういった世代の不遇な人にも光が当たることになると思いますが、その一方で少子化がかなり進行した現在において、高学歴を得てもなかなか評価が難しくなってくると思います。
東大、京大、旧帝大等の突き抜けた大学を目指しているのでなければ、浪人の経済価値は本当にマイナスになりやすい時代です。
日々、一生懸命に勉強をする姿勢が何よりも大切だという当たり前のことが当たり前に評価される時代になってきています。
（後追記３）
「九大箱崎キャンパス火災 元院生の男性 放火し自殺か 身元判明、福岡東署」
おそらく経済社会と学問の狭間でもがき苦しまれたのだと思われます。
心からご冥福をお祈り申し上げます。ゆっくり休んで頂きたいです。
「お金」
これは本当に大切な視点です。
世界に流れるお金の現実をしっかりと捉えておくべきだと改めて認識した事件です。
九州大学の大学院で学ぶような知的水準の高い人まで「お金」でやられてしまうのです！
それは「学問」とか「学歴」とか、そういったものとは別の視点もないとダメなんだということではないでしょうか。
（後追記４）
金融庁から老後資金として２０００万を用意して欲しいといった趣旨の言葉が出てきました。政府は火消しに回っていますが、年金問題は避けて通ることができませんね。
この２０００万円を別途確保しておく必要があるなら、先に取り上げた年収ー学歴表から２０００万円分の考慮を入れる必要が出てきます。とても困難な日本になっていきますので、世の中でバラまかれる「嘘」に騙されないように注意して生きていきましょう。